電子カルテの三原則。メリットやデメリット、普及率は？

現状普及率が50%未満の電子カルテ。

医療ビッグデータが注目されている日本で、この数字は紛れもなく課題になってくるでしょう。

今回は医療情報を扱う企業の1人として電子カルテについて厚生労働省のガイドライン等を参考に解説していきます。

厚生労働省「医療分野の情報化の推進について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/johoka/index.html

電子カルテの三原則とは。厚生労働省のガイドライン

さて、早速ですが電子カルテの三原則について厚生労働省のガイドラインを参考に解説すると

の3つが三原則として挙げられ、それぞれ簡単に解説すると

ということ。

これらに関しては、先ほども書きましたが厚生労働省のガイドラインに明確に書かれています。こちらを参考にしてみてください。

※ちなみに三原則については「7 電子保存の要求事項について」に書かれています。

医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第5版
https://www.mhlw.go.jp/shingi/2009/03/dl/s0301-6b.pdf

電子カルテを利用するデメリットとしては

などが挙げられます。

逆に電子カルテを利用するメリットも非常に多くあります。

などが挙げられ、電子カルテによって日本の医療水準の向上が見込めます。

セキュリティ面での課題、個人情報保護法などで共有できる情報の幅が限られているのは事実ですが、これらの情報を適切に活用することによって、将来的に日本の医療水準は確実に向上するでしょう。

(もう既に、ヘルスケア・アクセス・アンド・クオリティー・インデックス（HAQインデックス）」の世界195か国ランキング（2016年版）によると日本は第11位。今回のコロナ騒動を見ても、医療水準は十分に世界の中でも高い国です。

ちょっと年代が異なりますが、このような論文もあり、日本の医療水準と世界の医療水準について知ることができます：https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC5528124/)

ちなみに現状、電子カルテの普及率は厚生労働省の調査によると、平成29年で

となっており、10年間でだいぶ伸びてきました。

今後確実に普及率は上昇していくでしょう。

電子カルテシステム等の普及状況の推移
厚生労働省：https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000482158.pdf

現在、厚生労働省では電子カルテの推進を測っており、医療情報の標準化を目指しています。

フォーマットや形、検査結果の位置などが医療現場によって異なる状態で電子カルテを利用しても、その情報を組み合わせて医療イノベーションを起こすことは難しいでしょう。

そこで求められているのが

とですね。これがまさに医療情報、電子カルテの最大の課題でしょう。

詳しくは厚生労働省のホームページをご覧ください。