オンライン診療とは?初診は解禁、ただ・・・

オンライン診療とは?初診は解禁、ただ・・・

昨今、コロナウイルスの影響で徐々に広まりつつあるオンライン診療。実は残念がらコロナの疑いがある方はオンライン診療を受診することができないんです。

そもそも、

  • どうしたら診察を受けられるの?
  • ってかオンライン診療とは?

ということについてご存知の方は少ないですよね。

今回はそのような「オンライン診療を受けるにあたっての基本知識」やメリット・デメリットについて解説していきます。

オンライン診療とは?

医療をサポートする

既に「オンライン診療」という単語を見ればなんとなくわかる方もいると思いますが、オンライン診療とは

スマートフォンやパソコンなどの情報通信機器を経由して診察や処方等を受ける診療方法ですね。

これは2018/4から保健診療での利用が可能になりましたが、2020/4には色々とオンライン診療を受けるにあたっての条件が一部変更になりました。

オンライン診療の適切な実施に関する指針-厚生労働省

https://www.mhlw.go.jp/content/000534254.pdf

オンライン診療はコロナだと受診できない

ちょっと驚きの方も多いと思うので予めお伝えしておくと

コロナウイルスの疑いがある方はオンライン診療を受診できない

という法律があります。

というよりも「検査が必要な診察」に関しては医師と対面で診療を受けなければなりません。

当然といえば当然ですが、どうにかしてこれは解消したいですよね。

  • コロナウイルスの疑いのある人の病院までの道のり
  • 病院における感染予防の体制

など医療従事者からしても、その疑いのある患者からしてもオンライン診療を受けられるようになれば、感染を防ぐ1つの方法になるかもしれません。

新型コロナウイルス感染症の拡大に関しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時間的・特例的な通り扱いについて

https://www.mhlw.go.jp/content/000620995.pdf

基本の知識。オンライン診療-厚生労働省ガイドライン

厚生労働省のオンライン診療に関する文章を参考にすると、オンライン診療は、

①患者の日常生活の情報も得ることにより、医療の質のさらなる向上に結び付けていくこと

②医療を必要とする患者に対して、医療に対するアクセシビリティ(アクセスの容易性)を確保し、よりよい医療を得られる機会を増やすこと

③患者が治療に能動的に参画することにより、治療の効果を最大化することを目的として行われるべきものである。

https://www.mhlw.go.jp/content/000534254.pdf

といったように定義されており、その目的としては我々患者の利益の保護、効率的な医療サービスの提供を行い、国民健康の保持に寄与するものです。

ちなみにオンライン診療は元々厚生労働省の指定する研修を受けた医師しかできなかったのですが、今回のコロナウイルスをうけて、コロナウイルスが収束するまでの間は研修を受けていない医師でも可能となりました。

システムのデメリット

オンライン診療のデメリットは

  • 検査ができない
  • やはり画面越しよりも実際の雰囲気、顔色、その他異変が分かりにくい
  • テレビ電話などの環境を構築する必要がある

※現状は電話でもOK

などが挙げられます。

いくらお医者さんとはいえ、やはり面と向かって話す方がその人の異変などに気付きやすいでしょう。

あとは致命的なことに、その人の状態を検査することができずに、質の高い医療

サービスを提供できない可能性があるといった課題、デメリットがありますね。

オンライン診療のメリット。料金支払いなんかも楽

もちろんオンライン診療にもメリットがあって、

  • 家の中で診療を受けることができるので、辛い病気のときでも大丈夫
  • 移動等にかかるお金、時間が圧倒的になくなる
  • 料金支払いなどがクレジットカードなので、楽

などがありますね。

もちろんまだまだ課題はありますがこれから少しずつ普及していくでしょう。

まずは重症患者、もしくは今回のようなコロナウイルス感染者のトリアージなどで活用されるようになればいいですね。

 オンライン診療で将来的にどうなるのか

もし、オンライン診療が広まり、法律等も変わってきたら

  • 患者の診療データなどが正確に取れるようになる(PHR(パーソナルヘルスレコード)などを取得しつつ、診察ができるため)
  • 病院が混むことがなくなり、受付等の作業量が減る
  • 質の高いお医者さんなどのサービスがどこにいても受けることができる

ので、単純に「医療サービス」が向上します。

とはいえ、

  • 個人の医療情報の取り扱い
  • 多くの法律
  • 倫理観

等、まだまだ多くの課題が残っています。